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【ドイツ行き直行便】コロナでの減便や運休、航空券払い戻し・変更、入国制限の最新情報【最新情報更新中】

【ドイツ行き直行便】コロナでの減便や運休、航空券払い戻し・変更、入国制限の最新情報【最新情報更新中】

こんにちは。ドイツ・フランクフルト在住ブロガー、ユウコフランクフルト(@yukofrankfurt)です。

現在、ドイツでも多くの感染者が拡大している新型コロナウイルス感染症(SARS-CoV-2、Covid-19)

コロナウイルスの影響で、予定していた日本からドイツへのフライトやヨーロッパ行きのフライトがキャンセルになったり、運航していても旅行自体を取り止めたいとドイツ行き国際線チケットの払い戻しや変更を検討せざるを得ない人が多々いらっしゃると思います。

今回の記事では、

・日本からドイツへの直行便を出すANA、JAL、ルフトハンザの減便や運休などの運航状況や最新情報

・ANA、JAL、ルフトハンザの航空券のキャンセル対応、払い戻しは可能か、フライトの予約変更は無料&手数料なしでできるのか

・コロナウイルスの影響でドイツ入国や、日本へ帰国する際に入国制限があるのか

などの最新情報を詳しく紹介していきます。

ドイツ行き直行便フライトの時刻表を紹介しているこちらの記事にもフライトスケジュールの変更について記載していますが、今回の記事では日本からドイツ行きの直行便を就航しているANA、JAL、そしてルフトハンザ各社の対応状況や最新情報を詳しくまとめています。

新しいアップデートや情報が入り次第、随時更新していっていますので気になる方は時間を開けてチェックしてみてください。

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目次

【ドイツ行き直行便】コロナでの減便や運休、航空券払い戻し・変更、入国制限情報まとめ【最新情報更新中】

まず、日本からドイツ行き直行便を就航するANA、JAL、ルフトハンザの3社とも現在大幅にフライトスケジュールを変更しています。

2020年現在、多くの航空会社が就航便の運休や減便を発表。

また、ドイツやヨーロッパ渡航自体をキャンセル・変更したい人にはチケットの払い戻しや変更も対応しています。

当たり前ですが各航空会社によって特別対応の内容は異なるので、各社ごとに情報をまとめて詳しく紹介します。

尚、この記事で紹介する情報はなるべく正確さと新しさを重視して書いていますが、筆者も一般人として情報をまとめています。

また、コロナウイルスの現状を受けての対応は日々変わっています。

こちらの情報をベースに参考にしつつ、合わせて各自で最新情報の再確認もお願いいたします。

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【注意】コロナウイルス感染拡大に伴うドイツ・日本の入国制限や条件変更状況

2021年現在、新型コロナウイルスの感染拡大により、世界各国での検疫体制の強化や入国条件の変更など、対応状況が変化しています。

ここではドイツ渡航・入国、日本渡航・入国に当たっての各国の対応について紹介します。

日本からドイツへの入国制限・条件の変更状況【2021年1月3日更新】

2021年1月1日、ドイツ政府は日本に対する入国制限措置を解除すると発表しました。

これにより、日本人は短期渡航者を含め滞在許可証を取得することなしに往来通りドイツへの入国が可能となりました。

詳細は在ドイツ日本大使館のページを参考ください。

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以下は、これまでの情報を残しておきます。

これまでドイツではEU共通の決定により、2020年3月よりEU加盟国へのEU域外からの入国を原則停止としてきました。

(非EU市民、非EFTA市民及び非英国市民のEUへの入域禁止)

EU加盟国並びに英国、アイスランド、リヒテンシュタイン、ノルウェー及びスイスにおける長期滞在権限(滞在資格又は長期ビザ)を有する第三国国籍者は、出身国への通過を目的とする入国を認められる。これらの必要条件を満たさない第三国国籍者は、緊急の入国理由を示さない場合、国境において入国を拒否される。(外務省の発表より)

日本人は滞在許可証を所持しているなどの例外を除き、ドイツを含むEU加入国及びシェンゲン圏への入国・入境は原則できませんでした。

EUは7月より一部の非EU国をドイツへの入国規制緩和の対象とする予定となっており、その対象リストには日本も含まれています。

ただし、対象リストに日本があっても制限解除の具体策はEU加盟国それぞれに委ねられています

現在の情報によると、ドイツ政府は日本からの入国規制を続行する意向を発表しています。

その理由はドイツ国民が日本へは渡航できないため。

ドイツ的には日本との規制緩和は相互主義をもとに決定したいということです。

同じ理由で日本以外の国も上記リストに載っているにもかかわらず緩和対象から外されています。

ドイツ政府が新たな措置を発表するまで、EU域外からの入域制限措置は引き続き有効ですので、その点を留意下さい。

ヨーロッパ各国の入国規制緩和の状況に関しては別の記事でまとめていますので、合わせて確認ください。

【コロナ禍での入国】欧州・EUへの旅行は可能?ヨーロッパ国別・入国規制緩和最新情報

ドイツ以外のEU(欧州連合)加盟国、シェンゲン協定国については別記事の『ヨーロッパ各国でのコロナウイルス感染者状況・ニュース』の項目をご覧下さい。

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ドイツへの入国時の検疫措置

ドイツの長期滞在ビザを保有する邦人はドイツへ入国可能ですが、ドイツ入国前14日以内にリスク地域に滞在履歴がある場合は到着後自宅または滞在先に向かい原則としてその後10日間の隔離措置が義務化となっています。

リスク地域とは?

ロベルト・コッホ研究所が公表した「感染リスクが高い」国・地域。

データはロベルト・コッホのサイトで随時更新中なので要確認。

・2020年11月8日より、リスク地域からの入国・帰国にあたってのPCR検査は義務ではなくなりました。

・自己隔離5日目以降に任意で検査を受け(自己負担)、結果が陰性の場合は隔離期間を短縮することが可能。

とのことです。(参考:在ドイツ日本大使館)

日本からの入国の場合、現時点ではリスク地域外なので現在隔離・PCR検査対象外

細かい決まり事は各州で違うようです。

詳しくは、在ドイツ日本国大使館が出しているコロナウイルスに関するページの『ドイツの防疫対策・4.各州政府の防疫対策』の項目を確認ください。

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また、日本の外務省は現在全世界に対して感染症危険情報をレベル2と定めています。(レベル2:不要不急の渡航は止めてください)

3月23日より、日本政府は新たに邦人のドイツ全土を含めた欧州20ヵ国への渡航への感染症危険情報レベル3に引き上げ渡航勧告を発出

レベル3:渡航は止めてください

日本からドイツへの渡航に関して、現在も継続して渡航勧告を出しています。

このような状況から、ビザを保持するドイツ在住日本人である場合や外交官などドイツへ渡航する理由がある以外の場合は、現在日本からドイツへの入国はほぼ不可能と考えられます。

ドイツ入国に関する最新情報は、外務省の該当ページを確認ください。

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ドイツから日本への入国制限・条件の変更状況【2021年1月10日更新】

【ドイツ側の対応】

夏の時期はEU加盟国・シェンゲン域内での国境管理が緩和される動きがありましたが、日本を含めた第三国に対しては引き続き渡航勧告を出していました。

7月よりEUでない第3国の一部をドイツへの入国規制緩和の対象とする予定となっていますが、現在もなお、ドイツ国民のEU域外への不要不急の渡航に関しては引き続き警告が出ています

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【日本側の対応】

2020年12月26日、日本での新たな水際対策措置が決定され、全ての国・地域からの新規入国の一時停止の旨を発表。

日本時間の2020年12月28日午前0時から2021年1月31日まで適用となっています。

重要なポイントは以下の通り。

・全ての国・地域からの新規入国の一時停止

本年10月1日から、防疫措置を確約できる受入企業・団体がいることを条件として、原則として全ての国・地域からの新規入国を許可しているところですが、本年12月28日から明年1月末までの間、この仕組みによる全ての国・地域(既に12月23日及び25日に決定を行っている英国及び南アフリカを除く)からの新規入国を拒否することとなります。(参考:外務省ウェブサイト

・日本国籍者も含めた全ての国・地域への短期出張からの帰国・再入国時における特例措置の一時停止

2020年11月1日から、日本在住の日本人及び在留資格保持者を対象に、全ての国・地域への短期出張からの帰国・再入国時に、防疫措置を確約できる受入企業・団体がいることを条件に、14日間待機緩和を認めているところですが、本年12月28日から2021年1月末までの間、この仕組みによる全ての国・地域(既に12月23日及び25日に決定を行っている英国及び南アフリカを除く)からの帰国者・再入国者については14日間待機緩和を認めないこととします。(参考:外務省ウェブサイト

・検疫の強化および一部の国からの出国前72時間以内の検査証明提出

国内で変異ウイルスの感染者が確認されたと政府当局が発表している国・地域からのすべての入国者及び帰国者(ビジネス・トラック及びレジデンス・トラックによる入国者及び帰国者を除く→1月13日からは全員)について、2020年12月30日から2021年1月末までの間、出国前72時間以内の検査証明を求めるとともに、入国時の検査を実施します。検査証明を提出できない方に対しては、検疫所長の指定する場所(検疫所が確保する宿泊施設に限る。)で14日間待機することを要請します。(参考:外務省ウェブサイト

どの国から出国した場合、72時間以内のコロナ検査証明提出が必須かどうかは外務省の該当ページを確認ください。

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4月から日本において「水際対策強化に係る新たな措置」が決定され、全ての国及び地域からの日本人を含めた入国者に対する検疫強化が実施されています。

参考:»日本における新型コロナウイルスに関する水際対策強化(外務省)

現在もなお、多くの国と地域が入国拒否対象地域となっています。(日本国籍者は対象外)

ドイツを含めた欧州の多くの国からの入国は、3月頃から既に検疫強化の対象となっています。

ただし2021年11月よりシンガポール、タイ、韓国、中国(香港及びマカオを含む)、ブルネイ、ベトナム、台湾、オーストラリア、ニュージーランドについては入国制限が解除

日本政府は新型コロナウイルスの感染拡大が続くヨーロッパ各国からの日本入国者に対し、2週間自宅や指定場所などに自主待機するよう要請する方針を発表。

既に『水際対策の抜本的強化』として検疫の強化が始まっています。

この措置は現在もなお続行中です。

2020年3月21日午前0時以降に、ドイツを含むヨーロッパの国々から入国した人には検疫法での隔離・停留が必要な場合のほか、検疫所長が指定する場所(自宅やホテルなど)において14日間の待機を要請する事を決定。待機要請の対象には日本人の入国者も入ります。

自宅等へは公共交通機関を使わず、自家用車での帰宅を要請しています。

検疫や対象範囲など詳しくは、厚生労働省の該当ページを確認ください。

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『出入国管理及び難民認定法に基づき上陸拒否を行う対象地域』のヨーロッパの対象国は現在以下の通り。

ただし、日本国籍者は対象外となっています。

アイスランド、アイルランド、アルバニア、アルメニア、アンドラ、イタリア、英国、エストニア、オーストリア、オランダ、北マケドニア、キプロス、ギリシャ、クロアチア、コソボ、サンマリノ、スイス、スウェーデン、スペイン、スロバキア、スロベニア、セルビア、チェコ、デンマーク、ドイツ、ノルウェー、バチカン、ハンガリー、フィンランド、フランス、ブルガリア、ベルギー、ポーランド、ボスニア・ヘルツェゴビナ、ポルトガル、マルタ、モナコ、モルドバ、モンテネグロ、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、ルクセンブルク、ルーマニア

9月以降、8月31日までに有効な日本の再入国許可証をもって出国した外国人に対しては必要な手続きを行うことで日本への再入国が可能となりました。

詳細は外務省のページを確認ください。

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ドイツとヨーロッパ他国間の入国制限緩和・移動緩和の変更状況

5月に入りヨーロッパ各国内でこれまで取られていた行動制限やロックダウンの緩和され始め、6月半ばからはヨーロッパ域内で他国に対する国境管理を解除する動きが始まりました。

別の記事にて、ドイツからヨーロッパ他国、ヨーロッパ他国からドイツへ入国はどの範囲で可能なのか、検疫免除の条件などについてまとめました。

主にヨーロッパの国同士での緩和になりますが、一部日本から渡航ができる国が出てきています。

最新情報は都度更新予定ですので、気になる方は合わせてどうぞ。

【コロナ禍での入国】欧州・EUへの旅行は可能?ヨーロッパ国別・入国規制緩和最新情報

ANA(全日空)、JAL(日本航空)、ルフトハンザのドイツ=日本間の直行便のスケジュール変更について

日本からドイツへの直行便を運航しているANA(全日空)、JAL(日本航空)、ルフトハンザの3社は、冒頭でも書きましたが現在もなお多くの路線が影響を受け、運休やフライトのキャンセル、減便が起こっています。

実際に起こってる事ですが、急に予定していたフライトがその日はキャンセルになり後日に変更、という場合もあります。

状況が状況なので、予期せぬ変更が当日いきなり起こる事もありうるでしょう。

遅延やフライトのキャンセルなど起こった場合はチケット購入者には連絡が行くはずですが、ここで紹介している情報をベースにしつつ最新情報は念の為各自でも確認する事をおすすめします。

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ANA(全日空)

ANAが就航するドイツ行き直行便の全フライトスケジュールに関しては、別記事にて詳しく紹介しているので合わせて確認ください。

ANAの運航・フライト対応状況アップデート

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で各国での入境を厳しく制限する動きが相次いでいることを受け、ANAでは現在、国際線、国内線の一部を運休や減便へ

ANAでは購入済みの航空券の日程変更や払い戻しを手数料無料で受け付ける搭乗対象期間を現在は国内線・国際線ともに延長しています。

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ANAのドイツ行き直行便の減便・運休について【12月21日更新】

〜2021年2月28日(冬ダイヤ)のフライト状況

【減便→再開】

羽田・フランクフルト便(NH203、NH204):毎日1往復運航

【運休】

羽田・フランクフルト便(NH223、NH224) :全便運休(引き続き)

羽田・ミュンヘン便(NH217、NH218便) :全便運休(引き続き)

成田・デュッセルドルフ便(NH209、NH210) :全便運休(引き続き)★ただし年末年始臨時便運航(下記参照)

【年末年始の臨時便】

成田・デュッセルドルフ便(NH209、NH210) :12月19日、12月23日(デュッセルドルフ発)・2021年1月5日、1月10日(成田発)

»参考:ANAのHP

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ANAの新型コロナでの予約の変更、キャンセル、払い戻し対応【12月15日更新】

日本発着全路線で対象航空券を持っている方は、

・旅行開始日(開始していない場合発行日)から1年と30日以内の連絡により手数料無しで払い戻しが可能

・また、2021年3月31日までの期間内で「1回のみ」搭乗日の変更が可能

対象航空券:航空券番号が205で始まる航空券で、かつ以下の発券日・搭乗日の範囲内の場合
発券日 搭乗日
2020年11月26日発券分まで 2020年2月26日から2021年2月28日搭乗分まで(注)

(注)中国、香港・マカオ発着便に関してはANAのページで確認

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ANAウェブサイト、ANA電話窓口、空港カウンターで購入された航空券(有償航空券)は、ANAウェブサイト予約確認画面の「解約」ボタンより手数料無しで払い戻し手続き可能。(便出発の24時間前まで)

手続き完了まで大体1カ月ほどかかるとの事なので、焦らず待つのがベスト。

特典購入券(マイルで購入したものなど)は、ANAの電話窓口にて対応。手数料マイル無しで最新口座(有効期限切れマイル含む)への払い戻しが可能。

詳細はANAの該当ページにて確認ください。

ANA国際線予約・案内センター(日本国内)0570-029-333

営業時間 : 日本時間 8:00~19:00、22:00~翌8:00(年中無休)

»海外からのANAお問い合わせ窓口

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JAL(日本航空)

JALが就航するドイツ行き直行便の全フライトスケジュールに関しては、別記事にて詳しく紹介しているので合わせて確認ください。

JALのフライト運航・対応状況アップデート

JALでは購入済みの航空券の日程変更や払い戻しを手数料無料で受け付ける搭乗対象期間を、国内線・国際線ともに延長しています。

夏ダイヤの日本からドイツへの直行便は、現在6月末まで運休でしたが、7月から一部の便が再開となりました。

JALのドイツ行き直行便の減便・運休について【12月21日更新】

〜2021年4月15日(冬ダイヤ)のフライト状況

【減便】

成田・フランクフルト便(JL407、JL408):水・金・日 ドイツ発で運航

【年末年始の臨時便】

ドイツ国内各都市からロンドン経由:関空便:12月13日、20日

【その他の臨時便】

ドイツ国内各都市からロンドン経由:関空・中部便:2月1日〜4月15日までそれぞれ週1便

欧州出発便 運航のお知らせ
»参考:JALのHP
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JALの新型コロナでの予約の変更、キャンセル、払い戻し対応【12月15日更新】

日本発着全路線で対象航空券を持っている方は、

・旅行開始日(開始していない場合発行日)から1年と30日以内の連絡により手数料無しで払い戻しが可能

・また、2021年3月31日まで(2020年12月15日~2021年1月15日を除く)で「1回のみ」搭乗日の変更が可能。変更手続きはJALウェブサイト上でなくJAL国際線お問い合せ窓口まで要連絡。

・今持っているチケットの日付を変更したいが、新しい日程がまだ決められない人にはには予約便の取り消しのみ対応し、代替便期間内であれば、航空券の有効期限を超えた旅程の予約も可能。代替便期間は2021年3月31日まで(2020年12月15日~2021年1月15日を除く)。詳細はこちら

対象航空券:航空券番号が131で始まる航空券で、かつ以下の発券日・搭乗日の範囲内の場合

 

発券日 搭乗日
2020年6月11日発券分まで
2020年2月28日~2021年1月31日搭乗分
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JALにて直接航空券を購入し、上記対象航空券に該当する未使用航空券であれば、JALウェブサイトにて取消手数料なしで払い戻しが可能。(出発の前日23:59分まで)

申出期間は、2020年10月1日以降。

購入済みチケットの予約変更に関してはJALウェブサイト上では手続きができないので、下記の国際線お問い合わせ窓口に連絡するようにとあります。

詳細はJALの該当ページにて確認ください。

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ルフトハンザ (Lufthansa)

ルフトハンザが就航するドイツ行き直行便の全フライトスケジュールに関しては、別記事にて詳しく紹介しているので合わせて確認ください。

ルフトハンザのコロナウイルスにまつわるニュース

100機近い飛行機の削減や、1万人に及ぶ人員削減が必要になる可能性も検討していると報じられているルフトハンザドイツ航空。

ルフトハンザは4月後半頃から既存の支払いや航空券キャンセルに伴う返金対応などの費用がまかなえない状況となっており、現在もなおドイツ政府との議論が続いています。

英フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)の4月終わりの情報によると、ルフトハンザが破綻処理を検討していると報じました。

ただし、これについてはドイツメディアは『独政府から最善なサポートを得るための発言』と見ており、あくまでルフトハンザにとっての破綻処理は可能性のあるオプションのうちの1つとされています。

やはりドイツを代表する航空会社であるルフトハンザ。ドイツ政府もそうあっさりと破産にはさせないと思います。

ドイツの破綻処理は、日本でいう民事再生法や米国のチャプター11に近い形で、コロナウイルスで影響が出ている航空券払い戻しなどの債務を回避できる処置となります。

一部のメディアではドイツ政府がルフトハンザ航空に約90億ユーロ相当を支援する方向で同意したと報じていますが、ルフトハンザからの公式なコメントはなく、現在も政府との交渉が続いている現状が伝えられています。

またルフトハンザに関するニュースや最新情報が入れば、こちらで随時情報を更新していく予定です。

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ルフトハンザのフライト運航・対応状況アップデート【12月15日更新】

ルフトハンザグループは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、世界中で多くの便を欠航

これまで数ヶ月にわたりルフトハンザでは『緊急かつ重要性のあるフライト』である国際線のみ運行日本〜ドイツ線の直行便、運航計画の中ではフランクフルト発着の羽田線のみ、週3便での運航のみでした。

夏の時期は羽田・ミュンヘン線も再開していたものの、8月後半から再度運休となっています。

・東京・羽田〜フランクフルト線:週3往復→2021年2月28日以降通常運航再開予定

※12月14日・21日・31日は運航、12月23日・30日・2021年1月1日は運休

・東京・羽田〜ミュンヘン線:全便運休(引き続き)→2021年3月1日以降週5往復運航(月〜水・金・日ドイツ発)

・大阪・関西〜ミュンヘン線:全便運休(引き続き)→2021年3月2日以降週3往復運航(火・木・土ドイツ発)

・名古屋・中部〜フランクフルト線:全便運休(引き続き)

今後状況が変化する可能性があるため、スケジュールを公式サイトなどで要確認がベストです。

ルフトハンザ・グループは、5月4日から乗客に対して航空機内でのマスク着用を要請していますので、マスク着用に注意してください。

»参考(英語サイト)

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ルフトハンザのドイツ行き直行便の減便・運休について【12月15日更新】

ルフトハンザグループの日本〜ドイツ間に関する直行便の減便や運休情報はANAやJALのように該当ページなどはないので情報が集まりにくい状態です。

おそらく、各自の予約済みのフライトを各自で随時確認するようにというスタンスのようです(やはり、ルフトハンザは欧米系なので対応が放置気味)

ベストなのはやはりお持ちの予約済みフライトとルフトハンザのフライト情報を各自で照らし合わせることしかないかなと思います。

それでも英語や他の情報リソースからある程度情報は集まったので、全てが100%完璧な情報と断言できないものの、筆者の知る限りの情報を集めて紹介しています。

参考程度にご覧ください。

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2020年12月〜(冬ダイヤ)のフライト状況

【減便】

2021年2月26まで週3往復(水・金・日ドイツ発)→2021年2月28日〜3月27日 毎日1往復運航予定

・羽田・フランクフルト便(LH717)

・フランクフルト・羽田便(LH716)

【運休】(一部再開予定あり。ただし変更の可能性があるので最新情報を要確認

・羽田・ミュンヘン便(LH 715)現在運休→2021年3月1日〜 週5往復運航予定(月〜金、日ドイツ発)

・ミュンヘン・羽田便(LH 714)現在運休→2021年3月1日〜 週5往復運航予定(月〜金、日ドイツ発)

・関空・ミュンヘン便(LH 743)現在運休→2021年3月2日以降週3往復運航(火・木・土ドイツ発)

・ミュンヘン・関空便(LH 742)現在運休→2021年3月2日以降週3往復運航(火・木・土ドイツ発)

・名古屋・フランクフルト線(LH 737):全便運休

・フランクフルト・名古屋線(LH736):全便運休

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ルフトハンザの新型コロナでの予約の変更、キャンセル、払い戻し対応

残念ながらコロナウイルスを受けてのルフトハンザ航空の対応状況については、これまでは日本語ページには有益な情報がなく、英語のページで詳細が書かれていした。

それを元に筆者なりに英語のページやルフトハンザグループの他の航空会社(情報が共通のため)の情報と照らし合わせながらまとめていましたが、4月に公式HP上でコロナに関してのフライト変更情報の日本語のページができたようです。(遅っ!)

若干日本語が不思議な感じなので恐らくドイツ人が翻訳したのかなと想像しますが、ないよりはありがたいですよね。

以下の情報はルフトハンザの英語のページなどでしか情報が出ていなかった時にまとめましたが、今回の日本語のページも合わせて情報を追記しています。

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ルフトハンザの予約済み航空券を持っている方は、

・旅程の一部及び全てがルフトハンザの判断でキャンセルになった場合は、払い戻しは可能。

以前は公式ページに払い戻しリクエストの項目がなかったので電話しなさいと書いていましたが、今見たらいつの間にやらルフトハンザ公式サイトにRefund(払い戻し)の項目が出来ていました。

以下は私が以前書いていた解決法です↓

サイトだけ読んでバウチャーしか選べないと思わせるのはなんだかな・・と思うのですが、払い戻し希望の方はどうすればよいのかというと。

ルフトハンザのカスタマーサービスに電話!電話で連絡して粘るのです。

サイト上では払い戻し手続きはできないので、電話で粘って返金を訴えましょう!!

12月現在、ルフトハンザ公式ページによると以下のような記載があったのでざっくり書いておきます。

細かい詳細はルフトハンザの該当ページを参照下さい。

【フライトがキャンセルされた場合】

・キャンセルされたフライトの同じ目的地/クラス内の別のフライトを無料で再予約可能。必要であればバウチャー扱いで目的地とクラスの変更も可能(ドイツ国内線を国際線に変更は不可、場合により追加料金あり)

・2021年12月31日までの出発日であれば航空券は有効。ただしバウチャーとして航空券をそのまま保持したい場合は2021年1月31日までにルフトハンザに連絡を取り、手続きをすること。

【フライトがキャンセルされていない場合】
・最初に購入した航空券の条件に関わらず、手数料なしでフライトの再予約が可能

・運賃の差額やクラス変更による追加料金が発生する場合あり。

・出発日の設定は2021年12月31日までであれば可能。再予約手続きは出発日より前に行う。

コロナウイルスの影響でルフトハンザの判断によるフライト欠航が起こった場合、チケット代金の払い戻しや手数料無料での変更はMy Bookingsページから手続きできるそう。

ルフトハンザグループでは、旅行前には常にフライトの運航ステータスと最終目的地や乗り継ぎ地の入場制限情報などを各自で確認するよう推奨しています。

また、電話での対応ですが現在多くの問い合わせが来ているため全員には対応できず、原則予約していた便が72時間以内に出発する場合のみ、サービスセンターは連絡対応をするとしています。

ですが、上で書いたようにそういう注意書きにも動じず電話で粘れば返金されると思います。

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ドイツ人の友人の話ですが、カスタマーセンター(ドイツのオフィス)に電話して手続きできたそう。

ただし、返金は4ヶ月経った今もまだ完了していないそうです。

手続きに時間がかかる旨は知らされていたのですが、かなり時間かかることは覚悟された方が良いです。

これはドイツでの話なので日本のオフィスだと返金までのスピードは違うかもしれませんね。

詳細はルフトハンザの該当ページ(英語)や、上記で紹介した日本語のページで確認ください。

バウチャーで良いので変更したい、という方はルフトハンザのフライトバウチャーについてのページを参考にどうぞ。

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最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

今回の記事では日本からドイツへのフライトがコロナ禍でどう返金対応をしているか、運航スケジュールの変更はどうなっているかについて紹介しました。

新型コロナウイルスに関して、ドイツ在住者が現地での状況や役立つ情報などいくつか関連記事を書いています。合わせてどうぞ。

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